不用品

タブレットの処分はPCリサイクルマークの有無で決まる

タブレット 処分
ゴミくら

監修者

名前 / Name  
西原 明宏(ニシハラ アキヒロ)

実績 / Achievements
廃棄物処理・資源物リサイクル事業を手がけ株式会社西原商事ホールディングス専務取締役

古紙・廃プラスチック・家電リサイクルなど多岐にわたる廃棄物処理の現場で培った知見をもとに、本メディアの監修を担当。

「ごみをやさしく、正しく、心地よく」扱うことが豊かな暮らしにつながるという信念のもと、生活者に役立つ情報の発信を支えている。

監修者

名前 / Name  
西原 明宏(ニシハラ アキヒロ)

実績 / Achievements
廃棄物処理・資源物リサイクル事業を手がけ株式会社西原商事ホールディングス専務取締役

古紙・廃プラスチック・家電リサイクルなど多岐にわたる廃棄物処理の現場で培った知見をもとに、本メディアの監修を担当。

「ごみをやさしく、正しく、心地よく」扱うことが豊かな暮らしにつながるという信念のもと、生活者に役立つ情報の発信を支えている。

使わなくなったタブレットは、「そのまま捨てていいの?」「どこに持っていけばいいの?」と迷う方も多いはず。実はタブレットは、販売元によって「PCメーカー製」「キャリア製」「Apple製」の3タイプに分かれ、タイプごとに適した処分ルートが変わります。本記事では、タイプの見分け方からデータ消去の手順、具体的な処分方法までをわかりやすく解説します。読み終える頃には、不安なく手放す準備が整うはずです。

タブレットは3タイプに分かれる

処分方法を選ぶ前に、まずはお手持ちのタブレットがどのタイプかを確認しておきましょう。

タイプ1:PCメーカー製(PCリサイクルマーク付き)

NEC、富士通、Panasonicなどのパソコンメーカーが販売しているタブレットには、本体に「PCリサイクルマーク」が付いていることがあります。この場合、資源有効利用促進法にもとづくパソコンと同じリサイクルルートで、メーカーが無料回収してくれます。

タイプ2:キャリア製(携帯電話会社が販売するタブレット)

docomo・au・SoftBank・楽天モバイルなどが販売するタブレットは、スマホの延長として扱われることが多く、契約中のキャリアショップで下取り・回収の対象になります。他社製品でも回収を受け付けているケースがあるため、まずは店舗に確認してみましょう。

タイプ3:Apple製(iPad)

Apple製品にはPCリサイクルマークが付いていません。パソコンメーカーの回収ルートは使えないため、Apple Storeや正規サービスプロバイダへの持ち込み、またはApple公式の下取りプログラムなどを利用することになります。

タイプ別・処分ルート比較表

タイプ 主な販売元 処分ルート
PCメーカー製 NEC、富士通、Panasonicなど メーカーの無料回収(PCリサイクルマーク)
キャリア製 docomo、au、SoftBank、楽天モバイルなど キャリアショップでの下取り・回収
Apple製(iPad) Apple Apple Store/下取りプログラム/小型家電回収ボックス

処分前に必ず行いたいデータ消去

タイプを確認したら、回収に出す前に必ずデータ消去を済ませておきましょう。

初期化(工場出荷状態に戻す)の手順

タブレットには、写真や連絡先、SNSや決済アプリのログイン情報など、多くの個人情報が保存されています。設定メニューから「初期化」を行い、工場出荷状態に戻しておきましょう。手順は機種によって異なるため、事前にメーカーのサポートページなどで確認しておくと安心です。

SIMカード・SDカードを抜き取る

セルラーモデルのタブレットには、SIMカードが挿入されている場合があります。初期化をしても、SIMカードやSDカードにはデータが残るため、処分前には必ず取り外しましょう。SIMカードには電話番号や契約情報が含まれているため、特に注意が必要です。

タブレットは「小型家電リサイクル法」の対象品目

PCリサイクルマークが付いていないタブレットについても、法律上の位置づけを確認しておきましょう。

マークがない場合の処分ルート

マークが付いていないタブレットや、携帯電話会社が販売しているタブレットは、小型家電リサイクル法の対象品目として扱われます。この法律は、金・銀・銅やレアメタルなどの有用な金属を含む小型家電を適正に回収・再資源化するために、2013年4月から施行されました(出典:政府広報オンライン「使用済み小型家電のリサイクル」)。自治体の回収ボックスや家電量販店などで回収の対象になっています(出典:環境省「小型家電リサイクル法~法律の概要・関係法令~」)。

小型家電の回収は目標の6割程度にとどまる

環境省・経済産業省は、小型家電の年間回収量目標を14万トンと定めていますが、令和5年度の実績は8.6万トンにとどまり、目標を5.4万トン下回っています(出典:環境省「小型家電リサイクル制度の評価・検討について」)。タブレットもスマホと同様に買い替えサイクルが早く、使わなくなった端末が家庭内に眠りがちな品目のひとつです。

タイプ別・処分方法まとめ

メーカー・キャリアショップでの回収

PCリサイクルマークが付いているタブレットや、キャリア製のタブレットは、それぞれメーカー・キャリアショップに申し込むことで無料回収してもらえます。

家電量販店・自治体の回収ボックス

小型家電リサイクル法の対象になるタブレットは、家電量販店や自治体の回収ボックスに投函する方法も利用できます。投函後は原則として端末を取り戻せない点に注意しましょう。

不用品回収サービス

「他の不用品と一緒にまとめて処分したい」「すぐに手放したい」という場合には、不用品回収サービスの利用も選択肢のひとつです。タイプを問わず、他の家電や粗大ごみとあわせて依頼できるのがメリットです。

処分方法の比較表

処分方法 費用 手間 対応するタイプ
メーカー・キャリアショップでの回収 無料 少ない PCメーカー製/キャリア製
家電量販店・自治体の回収ボックス 無料 少ない(持ち込みのみ) 小型家電リサイクル法対象品
不用品回収サービス 有料 少ない(搬出不要) すべてのタイプ

処分するときの注意点

バッテリーの発熱・発火リスクにも注意する

タブレットに内蔵されているリチウムイオンバッテリーは、劣化したまま長期間放置したり、誤った方法で廃棄したりすると、発熱や発火の原因になることがあります。実際に、リチウムイオン電池を含む製品を通常のごみに混入したことによる収集車やごみ処理施設での火災事故が全国で報告されており、多くの自治体が注意を呼びかけています。回収ボックスに投函する際はそのままの状態で問題ない場合がほとんどですが、破損している端末は投函前に窓口へ相談すると安心です。

無許可の回収業者に注意する

一般家庭から廃棄物を有料で収集・運搬するには、廃棄物処理法にもとづく許可が必要です(根拠:e-Gov法令検索「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」第七条)。無許可の業者に安易に渡してしまうと、高額請求や不適正な処理につながるおそれがあります。実際に、国民生活センターに寄せられた不用品回収サービスに関する相談件数は、2018年度の1,354件から2021年度には2,231件へと増加しています(出典:独立行政法人国民生活センター「不用品回収サービスのトラブル」)。データが残ったままの端末を無許可業者に渡すことは、個人情報漏えいのリスクにも直結します。

DUSTALKならタブレットなどの小型家電もまとめて処分を相談できます

DUSTALKは、古紙・缶・ペットボトル・廃プラスチック・小型家電など幅広い品目に対応する回収サービスです。データ消去を済ませたタブレットを、他の不用品とあわせて回収してもらうこともできます。許可を持つ地域の事業者とつながる仕組みなので、安心して手放せます。

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タブレットの処分に関するよくある質問

Q. タブレットは何ごみに出せばいいですか?

家庭ごみとしては出せません。タイプに応じて、メーカー・キャリアショップの回収、家電量販店や自治体の回収ボックス、不用品回収サービスなど、専用のルートで処分する必要があります。

Q. 分割払いの残債が残っていても処分できますか?

処分すること自体は可能ですが、残債の支払い義務はタブレットを手放した後も継続します。処分前に、契約中のキャリアや販売店に支払い状況を確認しておくと安心です。

Q. 壊れて起動しないタブレットでも処分できますか?

起動しない状態でも、多くの回収ルートで受け付けてもらえます。ただし初期化ができない場合はデータが残った状態になるため、依頼先の事業者にデータ消去のサポートがあるか確認しておくと安心です。

Q. Wi-Fiモデルとセルラーモデルで処分方法は変わりますか?

処分ルート自体は基本的に同じです。ただしセルラーモデルはSIMカードが挿入されているため、Wi-Fiモデルよりもデータ消去の際に確認する項目が1つ増える点に注意しましょう。

Q. 家族で共有していたタブレットも同じように処分できますか?

処分方法は同じですが、複数のアカウントが登録されている場合があるため、初期化前にすべてのアカウントがログアウトされているか、家族間で確認してから作業を進めると安心です。

タブレットの処分に関するまとめ

タブレットは、販売元のタイプによって処分ルートが変わることが最大のポイントです。データ消去を済ませたうえで、お手持ちの端末に合った回収先を選べば、安心して手放せます。正しい知識を身につけて、安全にタブレットを手放しましょう。

執筆者
西原商事ホールディングス
西原商事ホールディングス
広報部
廃棄物処理・リサイクル事業を通じて、地域の暮らしと環境を支えてきた西原商事ホールディングスの広報部門。 現場で積み重ねてきた知識と経験を活かし、毎日のゴミ捨てから暮らしの見直しまで、身近で役立つ情報をお届けします。
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